牧口 松二会長

「パーパス」を策定し、社会に提示している企業が増加している。一方でその「パーパス」と自身の業務との関連性が見出せない働き手が、半数近くいることも見られる。いま経営課題は、パーパスを概念から行動へと移す明確な羅針盤を持つことではないだろうか。パーパスと経営目標を関連づけ、働き手一人一人の行動計画と結びつける。パーパスの実現目標と現在の状況を数値化する方法論：ノーススターメトリクスを本稿では紹介していく。

三島 由衣コンサルタント

「パーパス」が企業経営における重要キーワードとして語られるようになって久しい。2020年のダボス会議では主要テーマとして取り上げられ、Harvard Business Reviewでも何度も特集が組まれている。その一方、日本企業の経営陣の中には、自社で掲げるイメージがつきにくかったり、気になりつつも具体的な取り組み方が分からなかったりする人も多いのではないだろうか。しかし、今やパーパスは企業が存続するために必要不可欠なものとなりつつある。このコラムでは、パーパスが注目されるようになった背景を改めて振り返り、ひと足早くパーパス経営を実践し始めている企業の事例を参照しながら、その重要性について考察したい。

北川 稔実コンサルタント

オープンイノベーションが重要だと言われ20年近くが経つ。一方で日本企業は欧米に比べてオープンイノベーションへの取組率が低いと言われる。オープンイノベーション白書によると、企業のオープンイノベーション取組率は欧米企業が78%も取り組んでいるのに対し、日本企業は47%に留まっている。
これは、日本が輝いていた高度経済成長期に社内に閉じた研究・開発が競争優位をもたらしていたことが、今日まで成功体験として記憶されているからとも考えられる。
本稿では、日本企業がオープンイノベーションに取り組み始めるために、なぜパーパス策定が有効であるのかを解説する。

永嶋 萌子コンサルタント

「パーパス」を策定し、世に公表する企業が増えてきた。しかし、実現していきたい未来や果たす責任を「パーパス」として掲げたものの、その実体化に苦戦している企業も多いのではないだろうか。パーパスは、抽象的な概念を超えて実際に社会に対して価値を創出するようになって初めて“実体化”したと言えるだろう。実際にパーパスを策定し、PRや新規事業など様々な方法で社会に価値を創出することでパーパスを実体化させている7つの企業事例を参考にしながら、パーパスの実体化とは何か、そしてどのように実体化させていけばよいのかを考察していく。